矯正治療
歯並びの状況にもよりますので、分析・診断後計画お見積もりを提示いたします。
その後で後日矯正治療をされるかどうかをお決めいただけますのでご安心ください。
小児矯正
| 検査料 | 3万3千円（税込） |
|---|---|
| 矯正資料分析、診断料 | 3万3千円（税込） |
| 混合歯列期の矯正 | 70万4千円（税込）～75万9千円（税込） |
| 矯正診察料 | 4千4百円円（税込） |
成人矯正
| メタルブラケット | 86万9千円（税込）～90万2千円（税込） |
|---|---|
| セラミックブラケット | 97万9千円（税込）～105万6千円（税込） |
| 矯正診察料 | 4千4百円（税込） |
| 保定装置 | ブラケット代に含む |
| マウスピース治療 | 110万円～132万円（税込） |
| 検査料 | 3万9千6百円（税込） |
| 矯正資料分析、診断料 | 3万3千円（税込） |
義歯治療
| ノンクラスプデンチャー | 39万6千円（税込）～ |
|---|---|
| シリコンデンチャー | 44万円（税込）～ |
医療費控除について
歯科の医療費控除とは
医療費控除とは、自分や家族のために医療費を支払った場合、
一定の金額の所得控除を受けることができる制度です。
治療にかかった費用は医療費控除の対象になります。
医療費控除は医療費の負担を軽減するために設けられた制度で、
一年間に10万円以上の医療費が必要になった場合に所得税の一部が戻ってきます。
本人及び生計を同じにする配偶者その他親族の医療費(毎年1月1日から12月31日までの分)を
支払った場合には翌年の3月15日までに申告すると
医療費控除が適用され税金が還付または軽減されます。
ただし、年間お支払いになった医療費が10万円以上でなければ対象となりません。
(申告額は200万円が限度です)所得金額合計が200万円までの方は
所得額の5％以上医療費がかかった場合に申告できます。
控除金額について
控除される金額は下記の計算額になります。
所得税率は所得が多いほど高くなりますので、高額所得者ほど還付金は多くなります。
詳しくは国税庁のホームページをご覧下さい
⇒ http://www.nta.go.jp/
医療費控除の対象となる医療費
- 医師、歯科医師に支払った診療費、治療費
- 治療の為の医薬品購入費
- 通院、入院の為に通常必要な交通費（電車賃、バス代、タクシー代等）
- 治療の為に、あん摩マッサージ指圧師、はり師、きゅう師による
治療を受けた際の施術費 - その他
還付を受けるために必要なもの
- 確定(還付）申告書（給与所得者は源泉徴収票）
- 領収書（コピーは×）
- 印鑑、銀行等の通帳
※ 確定（還付）申告書は地元の税務署においてあります。
※ 申告期間は翌年の2月16日から3月15日の間です。
ただしサラリーマンの方の還付は1月以降受理されます。
